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2005年05月12日

病院改革の基本ツール　　病院マニュアル（６）－石井友二

業務マニュアルの役立ちは、
①職場内教育ツール
②職務基準の代替
③職務分掌及び職務権限規程の根拠
④リスクマネジメントへの利用
⑤クリティカルパス項目への利用
⑥改善提案制度の資料
⑦その他の用途
との関連のなかで把握することができます。

（１）職場内教育ツール
　以前から説明しているように、個々の業務において、業務マニュアルがあることによって、それは教育の標準となります。マニュアルが教育の標準となるためには、どのような教育を行うのかについての方向や方針が必要であって、そのうえでマニュアルが選択され、教育の対象となります。それは部門別にはこのような業務ができていなければならない、といった基準がまずあり、その基準（項目）を説明するように、マニュアルがあるという考え方です。

（２）職務基準の代替
　どの職種はどの業務ができなければならない、またどの職務ができなければならないということを明らかにした資料が職務基準です。各職場ごとに将来は職務基準を作成してもらいますが、マニュアルはその根拠となります。職務基準が作成されることにより、ある個人の職務評価が行われ、個人の技術技能のチェックが行われます。資格等級制度を導入するといった場合には職務要件といった基準や規程をつくり、それによって昇格を行うといった利用の仕方をすることになります。

（３）職務分掌及び職務権限規程の根拠
　職務分掌は、どの職種の者がどの業務を行うのかといったことを決定する資料です。職務分掌はやはりマニュアルを作成し、それらを読み込むなかで作成することになります。

　また権限規程は、起案、審査、承認、実施を業務に併せて記述した資料ですが、これもどの業務は誰の承認を得るのかといった部分でマニュアルにおける手順から権限を拾い出すことをポイントとしています。

　なお、権限規程における権限行使の４形態を正しく把握することによって、リスクマネジメントにおいてインシデントやアクシデントが仕組みの観点から抑止できることを理解すれば、仔細なところにまで起案、審査、承認、報告のながれを入れていくことの重要性について検討することができるようになります。
　　　
　マニュアルを作成するプロセスにおいて職務権限を意識することが必要です（続く）。

　　　

投稿者 石井友二 : 2005年05月12日 21:05

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