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2005年12月06日

人を活かす教育（４）

　（２）集合教育
集合教育は、ただ漫然と参加するのではなく、参加者個人のニーズに合わせてこれを行うことが原則です。勿論、新たなテーマをある者に学習させるということがあったとしても、原則としてそれはその者に対する教育目的に基づいて参加機会を提供することが必要です。
　　　
個人個人の教育課題やテーマを常に明確にしたうえで無駄のない教育を行っていく仕組みをつくりあげることが求められています。

基本的にはしたがって職場内教育にて発見された課題を職場内で教育するとともに、
それを補完するために集合教育がある、という考え方を採用するとともに、前述したように参加指示には目的が必要であり、目的のない集合教育参加は戒められなければなりません。

なお、集合教育は
①内部
②外部
のものがあります。

基本的には集合教育は内部で実施されることが適当です。
①組織として職員に何を学習して欲しいのかを明確にする
②当該テーマに対して必要な講師を確保する
③それらを学習してもらう
④成果を得て仕事に役立たせる
というながれが必要です。

教育委員会といったものや事務部が企画を立案し、企画に基づいた教育を実施することが求める人材育成を行うことを容易にします。

なお、次善の策として、
①各部門から集合教育の年間計画（職場の意思に基づくカリキュラム）を提出してもらう
②①をマトリックスとして月次で集計を行い一覧表を作成する
③②を開示し、各部門相互に参加を促す
④上司は必要に応じて部下に参加を指示する
⑤成果を継続的に把握する
といった活動が行われる必要があります（続く）。

投稿者 石井友二 : 2005年12月06日 17:10

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