News : (18JAN01)「医療機器購入はこうして決定される」(2)

 機器を使うことにより地域の他病院からの患者増についても期待できる、という記述があればさらに委員会を説得できる。診療報酬が引き下げられるリスクや、他病院に新たな医師が招聘され、機器が購入されたとしても大丈夫という予測も行えば完璧である。

 投資回収期間○○年といったことや、投資によりキャッシュがどれだけ増加するかを判断基準として最終決定される。
 
 購入した後の管理も必要。予定通りの患者数を取扱うことができているのか、稼働率をもって経時的比較を記録する。稼働率が達成されているにも関わらず予定の収益が得られない場合には原因が調査され、稼働率の根拠を変え目標値を上方修正したりする。

 予定を下回った場合には、放射線技師や検査技師は医局会に出席し、オーダーを増やしてもらうよう説明する。医事課から、対象患者が来院している証拠を提供してもらいオーダーが可能であることを提示する。仮に対象患者が来院していないのなら、連携室やプロジェクトが対象患者増患のための行動をとるよう病院として指示を出す。
 
 こうした決定・運用プロセスが病院に定着していなければ、医療機器を購入してもうまく活用できずロスが生まれる。仕組みづくりが求められる。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2018-1-1 0:00:00 (28 ヒット)


News : (17DEC20)「医療機器購入はこうして決定される」

 医療には医療機器が不可欠である。医療機器を購入するかしないか、またどのような機器を購入するのか病院は経営意思決定を行う。経営意思決定のためには、どのような手続きを経て購入し、どのように管理するのか考える。

 機器を購入したい、と現場から稟議が上がる。そこに機器を購入しなければならない理由が記載されている。利用頻度や仕様(スペック)、いかに生産性が高く、コストパフォーマンスが高いのか、費用を越える収益が得られること。収益の源泉となる患者数は何人、診療報酬はいくらであるから、この機器の購入は妥当、といった記述がなければならない。当該機器が汎用品であれば、医療機器問屋2社以上の見積もりをとり、他に取扱いメーカーがなければ、他の同様のスペックの機器との比較表を見積もりとともに添付する。医療機器を取扱う委員会があれば、そこで資料が提示され議論される。詳細な自院の過去治療データや検査記録があり、提案に使った予想患者数が荒唐無稽ではないことの証明も必要。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-12-20 0:00:00 (42 ヒット)


News : (17DEC10)「教育と評価」(3)

何れにしても教育の結果は評価する。どこに問題があるのか、課題は何か、どうすれば、成果をあげられるようになるのかを上司と部下両者で検討する。評価が行われることで弱みや強み、そして学習テーマを持って次のステップに進める。

教育→評価→教育の連鎖のなかで、人が育成され計画達成、成果を享受することができる。そして優秀なスタッフが増えれば増えるほど優秀なスタッフは集まり、患者さんも引きずられるように集まることが知られている。まずは、しっかりとした教育体系と評価システムの整備を行うことが大切だ。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-12-10 0:00:00 (28 ヒット)


News : (17DEC01)「教育と評価」(2)

 スタッフがやる気になるための戦略やストーリーを明確にしたうえで、到達点を明らかにした具体的な計画を立案する。成果をあげるために、仕事の仕組みを変え、個人の技術技能向上を図る必要があると説明しなければならない。

 職場内教育は事前に整備されたマニュアルにより行う。標準的な作業やノウハウが記載されたマニュアルがなければ均一的な教育は実施できない。

 次に職場で理解できない事柄を集合教育にて学習する。マネジメント研修は集合教育で学習したのち職場内でそれらを活用するが、通常は逆で、職場内で判らないことを集合教育で納得することになる。

 さらに、職場内教育で理解できないことは自分で学習しなければならない。上司の指示によりテーマや教材を決め、自らのスキルを高めるための堀り下げを行う。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-12-1 0:00:00 (23 ヒット)


News : (17NOV20)「教育と評価」

 診療報酬の100円自己負担増は、受診抑制を狙ったものだともいわれているが、来年の診療報酬改定により、診療所環境は厳しいものとなることが予想されている。
経済情勢も予断を許さず、増税が受療率低減につながる可能性がある。私たちは足元を固め、しっかりとした経営基盤をつくりあげなければならない。

 スタッフの育成がとても重要である。スタッフ育成のためには教育の体系を整備しなければならない。教育には職場内教育、集合教育、自己啓発の3本柱がある。これらの教育システムを確立し、人材育成を行うことで、時代を乗り越えていく必要がある。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-11-20 0:00:00 (25 ヒット)


News : (17NOV10)「レストランの活かし方」(3)

 ながく健康で生きて人生を謳歌することが人としての幸せのひとつだとすれば、食事について気をつかう人々への医療からのアプローチはとても意味がある。

 診療所として又は病院として、まず近隣にどのような食事をする場があるのかを調査しリスト化する。広報が率先して営業に回り近隣のレストランと提携し、毎月1回、さまざまなテーマで地域住民への生活提案や疾病予防のための場を設けることが有効である。

 レストランを見渡し、そこにくる人々の健康への意識を高揚させる行動は、話をする医師や栄養士、薬剤師の知名度を高め、診療所や病院へのブランドを高めることにつながる。地域医療への貢献と増患が同時に成し遂げられる活動である。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-11-10 0:00:00 (46 ヒット)


News : (17NOV01)「レストランの活かし方」(2)

 あるレストランは「健康でいるためのおいしいフレンチ」といったタイトルで食事会を開く。医師のトークショーでもある。

 また、他のレストランは、そもそもアンチエイジング食だけをメニューとして近隣のOLや健康管理ができないサラリーマンの人気を博しているが、そこでも栄養士の相談会があったり、また、薬剤師が「サプリのうまい使い方」といったセミナーを開催するところがある。

 こうした活動は、もちろんメタボリックシンドロームからのながれであると思うが、とても大切なことである。病気が生活習慣、とりわけ食事に大きく影響を受けることが多くの国民に理解されており、ダイエットも運動療法だけではなく、食事療法をセットでとの考えが浸透してきている。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-11-1 0:00:00 (38 ヒット)


News : (17OCT20)「レストランの活かし方」

 医療とレストランの関係は切っても切れないものがある。医食同源がその根拠である。実際、最近のファミリーレストランには生活習慣病を意識してか、メニューごとのカロリーが書いてあるのが当たり前となった。

 さすがに割烹やフレンチのお店のお品書きやメニューに同様の対応をしているところはないと思うが、食材へのこだわりにおいては、ある有名なフレンチレストランにおいてもローカロリーやアンチエイジングのメニューを置いたところはある。

 いずれにしても食事が、身体的にも精神的にも人に影響を与えることは間違いがない。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-10-20 0:00:00 (23 ヒット)


News : (17OCT10)「ハインリッヒとアクシデント」(2)

 2対8の原則(パレート法則)も何にでもあてはまるように、ハインリッヒ氏が導きだした労働災害の原理はどのような事故にも該当する。

 結局は分母(=異常)を減らせばよいという結論だから、アクシデント対策にも熱が入る。現場でいろいろな病院のレポートを見れば、予測可能なものや繰り返し発生するものが多く、それらをどれだけ抑止するのかが本来の活動となる。事故発生後に対策を取り続けるのがリスクマネジメントではない。

 例えば入院初期には抜管やルートの事故、(いまだに)針刺し事故が、中期になると与薬、転落が、そして後期には転倒といった具合に、患者さんが、どの入院段階にいるのかということから事故種別を推定して対処する。

 この場合にはこの事故が発生する、というケースを拾い、マニュアルに記載。事前学習を通じて疑似体験を積んでもらい実際には事故を起こさないという工夫が有効だ。

 事故抑止のための仕組みづくりを進めるとともに、日々のすべての行動前に発生する可能性の高い事故が予め複数頭に思い浮かべられるよう訓練することが必要だ。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-10-10 0:00:00 (17 ヒット)


News : (17OCT01)「ハインリッヒとアクシデント」

 「1つの重大事故の背後には29の軽微な事故があり、その背景には300の異常が存在する」。労働災害における経験則の一つであるハインリッヒの法則はとても有名である。病院でリスクマネジメントの支援を行うときに、まず考えるのがこの法則である。

 経験から言って、どの業態であっても、病床の2倍のアクシデント(インシデントは含まない)があり、そのうち300分の29がレベル3b以上、そして29分の1がレベル4以上という仮説を立てて臨むと、ぴったりと数が合うことが多い。
400床の病院であれば400×2=800 800÷300×29=77がレベル3b以上、そしてさらに77÷29=2がレベル4以上という計算である。

 医療安全レポート(インシデント・アクシデントレポート)を、皆がすべて出しているかどうかにより数字が変化するのであり、真実かどうかは分からないといってしまえばそれまでだ。書かないものも含めて病床の2倍という仮説であると理解している。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-10-1 0:00:00 (20 ヒット)


News : (17SEP20)「医療を支援する訪問看護ステーション」(3)

 なお、現場では在宅療養支援診療所等の医師が24時間対応できないことも多く、まずは看護師が訪問し、医師と連絡をとりながら適切な処置を行うことが通常。24時間巡回型介護を柱とした地域包括ケアサービスが導入されるが、そこでも一番の担い手の重要な一つは訪問看護ステーションである。在宅看護を志し、訪問看護に入る看護師も多い。

 訪問看護ステーションは、これからの介護期の医療における救世主である。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-9-20 0:00:00 (17 ヒット)


News : (17SEP10)「医療を支援する訪問看護ステーション」(2)

 在宅や施設での医療は、在宅療養支援診療所や病院が担い手になる。

 そこで訪問看護ステーションの出番だ。訪問看護ステーションは、一定の施設基準のもとで開設が許可される医療保険及び介護保険の分野で訪問看護を行う組織である。
訪問看護ステーションには、保健師・看護師・准看護師・理学療法士・作業療法士が所属する。専門看護師等が患者や利用者の家庭を訪問し、病状や療養生活を看護師等の立場から、医師や関係者と連携をとり、一定の看護やケアを24時間行い在宅での療養生活を支える。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-9-10 0:00:00 (21 ヒット)


News : (17SEP01)「医療を支援する訪問看護ステーション」

 国の政策は機能分化と平均在院日数短縮で病院病床を削減することである。
DPC病院では在院日数が短くなると、同じ患者数であれば早期に患者さんが退院してしまい病床が空く。実患者数を増患するか病床を少なく(ダウンサイジング)して病院を運営しなければならない。

 また、13:1以下の施設基準の一般病床は、点数引き下げられ経営が厳しくなる。出来高病床は、「軽度の急性期もDPC化に向けて検討する」といった中医協の方針から、早晩(平成28年程度には)全包括、すなわち出来高病床廃止、DPC化するといわれている。回復期などの受け皿病床となることが求められている。
医療療養病床においても、医療区分や点数が実態に合わせたものとなると予想され、一部高齢者の急性期機能を担うなど高機能化し、在院日数を短くするといわれている。

 急性期も慢性期領域にある病院も、患者を早く退院させ患者さんを介護期に集めようとしている。これからは在宅や施設での医療が多数提供されることになる。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-9-1 0:00:00 (18 ヒット)


News : (17AUG20)「個人情報とプライバシー保護」(3)

 例えば、受診する患者さんの声が中待合室で聞こえる、検査予定が外来看護師から周りの人の耳に入る、といったことがこれに該当する。そもそも受診すること自体を他人に見られたくないケースもある。プライバシー保護は個人情報保護よりも範囲が広いのではないか。設備により他人と会わないこと、職員の意識改革をも含め関係者とのやりとりが聞こえないことなど、ライバシー保護では、書類や伝票、コンピューターのデータ等から得られる文字情報以外の、患者さん自体に関わるすべての情報が保護の対象となるからだ。

 制度導入時よりも議論されなくなった個人情報保護とプライバシー保護。「喉元過ぎれば熱さ忘れる」というのではなく、仮に定着していないのであれば、患者さんの信頼を勝ち得るために、再度丁寧な対応が必要になる。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-8-20 0:00:00 (18 ヒット)


News : (17AUG10)「個人情報とプライバシー保護」(2)

 医療情報に関するプライバシーの保護でいえば、世界医師会が採択した「患者の権利宣言(リスボン宣言)」の第8条「秘密保持に関する権利」が有名だ。「患者の健康状態、症状、診断、予後および治療に関する本人を特定し得るあらゆる情報、ならびにその他すべての個人的情報の秘密は、患者の死後も守られねばならない」と規定され、患者の子孫や、患者本人が明確な承諾を与える、法律に規定されている場合以外は秘密を守られなければならないとされている。

 ただ、ここで個人情報保護=プライバシー保護とするのは誤りである。個人情報保護は、
「情報自体」を漏えいや改ざん、不正使用から守ることであり、プライバシー保護は本人以外との間の関係において他に知られたくない権利を守ることである。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-8-10 0:00:00 (17 ヒット)


News : (17AUG01)「個人情報とプライバシー保護」

 ときどき顧客情報の流出がニュースになる。

 IT化の進展に伴い事業者の管理が不適当、不適切であると、顧客情報が外部に漏洩し事故につながる。

 ご承知のように平成17年4月1日より、個人情報保護法が全面施行され事業者は個人情報の適正な取扱いが規定された。医療機関においても顧客数に応じて対応が求められている。個人情報保護のための円滑な取組みを促すために、国はガイドラインを策定し普及啓発に努めている。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-8-1 0:00:00 (18 ヒット)


News : (17JUL20)「事業承継のうまいやり方」(3)

 事業承継のためには準備が必要。どのくらいの年数が必要であるかは事業の内容や特性によるが、事業を始めたときから、どこまでやるのか、どのように継承するのか考え、そのうえで事業に執着し徹底して目標達成のための活動を実践する。

 これはとりもなおさず、事業をあるべきかたちで実施することを意味しており成功を得る前提である。「事業承継は、事業成功である」ということができる。事業承継を正しく行うためには事業を成功させることに注力する。事業承継のうまいやり方である。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-7-20 0:00:00 (17 ヒット)


News : (17JUL10)「事業承継のうまいやり方」(2)

 事業をうまく進めるためのフレームワーク(枠組み)を確立し、その中で行われる業務一つ一つを手順化する。さらに、常に会計により事業がガラス張りになっていて公私混同がない。業務がうまくいくための強み、例えば場所、質、価格サービス、知名度といったものをもち、常に仕事のうえで発生する問題を課題化しておく。それは恒常的に解決されているか解決のための方向が明確になっていることが必要だ。もちろん結果として利益がでる体質になっていなければならない。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-7-10 0:00:00 (18 ヒット)


News : (17JUL01)「事業承継のうまいやり方」

 事業は草創期、成長期、成熟期、衰退期といったながれにより、変化する。したがって成熟期に至る直前、あるいは成熟期に至る時期に次のビジネスを始め、組織全体の目的をより達成させようとする必要がある。

 薬剤でいえば従来病院で調剤していたものが、医薬分業になり、面分業になり、訪問調剤が行われるようになったのも時代の変化に併せかたちを変えて地域貢献していこうという事業の変化がそれに該当する。

 その事業プロセスにおいてさまざまな理由で事業を継承したいと思う経営者がでてくる。事業承継である。同族であれば親から子に、個人から他人に、個人から組織に継承するといった具合である。

 〇業の仕組みを明確にしておく誰でもわかりやすいよう説明するマニュアルを作成する正しい会計を行うて蔚搬昭劼らみて優れた点を多数もつシ弍弔亡悗垢覯歛蠅鮠錣鵬魴菲瑤浪魴茲諒向に進めているν益体質にすることがあらゆる事業の事業承継における留意点である。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-7-1 0:00:00 (18 ヒット)


News : (17JUN20)「PDCAの極意」(3)

 計画PのないDoはあり得ないし、check以降のサイクルがなければ次が成り立たない。計画PだけでDoがなければ先に進めない。PやDoがあってもcheckやactionがなければ改善につながらない。PDCAが途中で切れると、仕事の質を高め成果を得ることができないのである。PDCAサイクルが、いかに重要かがわかる。

 なお、PDCAサイクルはタイムマネジメント(時間管理)と一緒に使うことが適当。何をいつまでに行うのか、時間を軸とした計画、実行、評価、改善でなければ本当の成果を得られない。業務を行う本人が一定の時間内に業務を終了する。リーダーは部下の時間の使い方をも管理する。無駄なく生産性を高められるよう、網羅的に、優先順位をつけてPDCAサイクルを使えば、必ず成果をあげることができる。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-6-20 0:00:00 (16 ヒット)


News : (17JUN10)「PDCAの極意」(2)

 また、各部署もPDCAで動く。毎月、毎週、そして毎日PDCAで仕事は進んでいく。栄養科は、月間で決めたレシピの翌日分を抽出することはplanであり、用意した食材で調理し、患者さんに配膳することがDo、食後下膳時に、患者さんの残食調査、アンケート嗜好調査によるcheckをしたうえで、その結果を以て栄養管理やレシピの見直しを行い次につなげていく。これがactionである。
このように、病院全体でも各部署でもPDCAが行われ、改善を伴って質をあげながら活動が行われることがわかる。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-6-10 0:00:00 (16 ヒット)


News : (17JUN01)「PDCAの極意」

 PDCAサイクル(plan-do-check-action cycle)は、事業活動における生産管理や品質管理などの管理業務を円滑に進めていく手法の一つである。Plan(計画)→Do(実行)→ Check(評価)→ Action(改善)の 4 段階を繰り返し、業務を継続的に改善する。

 サイクルを循環させて、継続的に業務改善を行っていくことが骨子であり、QC(quality control)活動で著名なデミング博士の考え方である。
どのような組織や個人でも、日々の業務は、すべてPDCAにより管理されることが基本。例えば、病院が事業計画(Plan)を立て、毎月計画を実行(Do)し、予算と実績を比較(check)したうえで、課題を発見し、次の行動を変えていく(Action)。毎月のPDCAを繰り返すことで、結果として目標を達成することになる。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-6-1 0:00:00 (19 ヒット)


News : (17MAY20)「ホームページは集患の道具」(3)

 情報開示を行うことで、より自院を知ってもらう。そのために、自院の優れたところを喧伝し、よく理解してもらう、自院に来院してもらう、優れたところを再確認する機会をつくりあげることは大切。

 結局、間断なき経営改革を行い、医療の質を高め、それを外部に伝え集患する。現状で十分か、HPのコンテンツやデザインを見直し、機能を果たしていることを確認する必要がありそうだ。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-5-20 0:00:00 (17 ヒット)


News : (17MAY10)「ホームページは集患の道具」(2)

 医療機関はこれを無視できない。携帯電話やスマートフォンで益々便利になるネット環境において、ホームページ(以下HP)を使った情報開示、フェイスブックやツイッターを使った告知活動は当たり前と考える必要。ネット検索で自院が一番にヒットすることや、院長の記事が露出することはとても大切。HPや他の媒体を十分に使いこなしプロモーションを行う必要がある。そもそも医療機関は患者さんが判らないことが多すぎる。
 
 金額を知らないでサービスを購入することからはじまり、ニーズを満たしてくれるだろうという予想はあるものの、どのような治療方法があるのか、また当該医療機関でそれらのどれが実施可能であるのか、過去の実績は、医師のスキルについて、ほとんど知らないままに医療の提供を受ける。他の業種では考えられないことである。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-5-10 0:00:00 (18 ヒット)


News : (17MAY01)「ホームページは集患の道具」

 一昔前は、パソコン(以下PC)を使うのは、ビジネス用途における一部の人たちであった。いまや誰でもPCを使い、情報収集や買い物をしている。

 数年前、北京の病院に医師を連れて訪問したとき、彼らはPCをあたかも体の一部のように使いこなしたことを思い出す。介護施設でも、70歳をゆうに過ぎた老人が、バチバチとスカイプ(映像通信ソフト)を扱い、「ニューヨークの息子と話をしていたので…」といいながら席を立ち、「悠好(ニーハオ)=こんにちは」と挨拶したときには日本は遅れているなと感じたものだ。限られた層であるとは思うが、高齢者がPCを縦横無尽に駆使しているという話を聞いた。

 日本でも、仕事でPCを使っていた人たちが定年退職を迎え、自宅でネットを利用するのは当たり前となりつつある。(続く)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-5-1 0:00:00 (24 ヒット)


News : (17APR25)潜在クレーム(2)

 潜在クレームの発見の簡単な方法があります。

 職場に箱を用意します。職員はメモを手元にもち、何化問題になりそうなことを発見したらただちに書留、箱に投げ込んでおけばのちに集計し役に立たせることができます。システムの未成熟、組織対応が不行き届き、個人的な対応不足、個人の性格でクレームは発生します。患者さんは文句をいわなくても、これはおかしいなというものをメモして即投函、という習慣をつくる必要があります。

 集めた潜在クレームがどの理由によるのかを区分し、それぞれ、システム導入や改善、組織での業務改革、個人の教育に結びつけます。

 最終的には一人ひとりの職員が、持ち場、持ち場で力をつけ患者さんの立場に立ち、行うべきことを迅速、かつ的確に行うことでクレームを撲滅させることができます。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-4-25 0:00:00 (89 ヒット)


News : (17APR20)潜在クレーム

 クレームには顕在クレームと潜在クレームがあります。前者はすでに発生してしまったクレームをいいますし、また後者はこれから発生するクレームをいいます。

 潜在クレームの間に、クレームになる可能性を発見しつぶしていけば、確実にクレームが顕在化することを防ぐことができます。このようなことはクレームになるということを列挙し、あるいはリスクマネジメント委員会で整理して開示することが必要です。なお本来であれば業務マニュアルの留意点にそれらを記載し、日頃からOJTで教育することが有効です。知っているだけではなく、体現化できるようにしていくことが本当の教育であり医療の質向上につながる唯一の方法だと考えています。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-4-20 0:00:00 (100 ヒット)


News : (17APR12)クレーム対策(3)

 コメント覧に簡単な状況を書き、自分の客観的な意見を沿えればより分析に貢献します。

 クレームを言われなくとも、嫌な顔をしていたり、何もいわずに怒っていたといった場合には、これを潜在クレームとして捉え、メモ書きに残すことも有効です。

 1件当たり30秒で記載できますので、昼休みや休憩時間、ちょっとしたミーティングの合間に5分の時間をとれば、毎日のクレームを網羅的に収集できるでしょう。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-4-12 0:00:00 (71 ヒット)


News : (17ARR10)クレーム対策(2)

 口頭でのクレームや潜在クレームを収集する方法を考えなければなりません。職員は一人残らずポケットにフォームが印刷されたメモ用紙を忍ばせておき、クレームがあったときには、内容、理由、コメントを簡単に記載します。

 よく発生するクレームについては予め、待ち時間、順番、呼び込み、説明不足といった項目を印刷しておき、○をつけられる方法にすれば早く処理できます。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-4-10 0:00:00 (97 ヒット)


News : (17MAR30)クレーム対策

 クレームをなくすためには、クレームを把握することが大切です。

 一般的に投書箱やアンケートによりクレームを集計しますが、実はクレームとしてあがってこないクレームが何倍もあります。

 病院には体調が悪い、気分が滅入っている患者さんが来院します。普通ではあまり気にならないことが気になります。周りに敏感になる患者さんがクレームを付けてきます。待ち時間や、順番。座る場所や待合室への呼び込みかたからはじまり、話し方や対応、すべてに対しその場で口にする、態度に表すのです。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2017-3-30 0:00:00 (70 ヒット)

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