News : (15MAR01)病床稼働率を向上させるために

 基本的に急性期病院において、稼働率をあげるためには実患者数を増加させる必要があります。実患者数を増加させるためには、外来、紹介、救急車の入院経路をしっかり見直す必要があります。外来については、当然に自院に必要な患者が来院することが前提ですので連携をしっかりとったうえで外来紹介を受け入れる、入院紹介を受け入れるというながれをつくることが必要です。

 そのための連携活動、営業活動、そして通常のプロモーション活動が行われなければなりません。もちろん、整形などの診療科によればプライマリーからみておくことが必要であり加齢とともに慢性化するなかで入院治療が必要になる、リハビリが必要となるといったことがありますので、入院が必要な患者でないとしても病院での対応を行うことは当たり前ではありますが…。

 なお、ここでは病床管理もとても大きな稼働率アップの要因になることは明らかです。基本的にパス通りに退院ということがあったとしても、退院支援業務の平準化や患者さんやご家族の不都合がないようにするために、毎日の退院患者数の範囲を決めておく必要があります。医師の退院許可、看護部の退院指示といったながれができている病院はうまく管理ができるようになると考えています。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-3-15 0:00:00 (972 ヒット)


News : (15MAR01)現場のスタッフ調整

スタッフ調整にはさまざまな意味があります。ある個人の職位に応じた技術があるかどうかを確認し、またその職位に合致した業務ができているかどうかを評価する。

さらにその評価の上で適材適所を決めることをいいます。もちろん、期待するところとの乖離がある場合には評価、教育が行われ、あるべき人物になることができるのかどうかについての議論を行うことになります。

社会人としてどうか、人間性はどうか、そして医療人としてどうかといった多様な観点からの分析が行われることになります。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-3-1 0:00:00 (771 ヒット)


News : (15FEB06)職務基準について

組織にはたくさんの人がいますが、彼らが組織のなかで、十分に成果をあげているかどうかについては検証されていないことがあります。すなわち仕事をしているようであるけれども、何をしているのかが判らない。仕事量が妥当であるのかどうかがわからないといったことがあります。したがってある者は物理的にたくさんの仕事を抱え、ある者は実は実質的にはそれほど仕事を抱えていないということが往々にしてあります。重要な経営資源である人をどのようにうまく活用すればよいのかについて考えなければなりません。

職務基準が必要です。職務基準は、課業=一人ひとりの仕事の内容を明らかにしリスト化するとともに、それぞれは誰が行うのか、どのレベルで行うのかについての期待値を明らかにした資料です。この資料を基礎として、自分の入職年数や資格(職能等級制度を導入している場合)を拠り所として、どのような仕事をできるようになっていなければならないのかについて目標設定や確認を行うことができるようになります。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-2-24 0:00:00 (754 ヒット)


News : (15FEB05)部署間コンフリクト(3)

現場も近い部署マネジメントが正しく行われないと、さまざまな問題が惹起します。

外来看護の運営で説明します。患者さんが受付を通過して外来に入り、診察を受け、前後して検査や撮影を行い、会計に廻るというながれを円滑にするためには、看護はどう行動すればよいのかがマネジメントされる必要があります。病院での医療は、各部署が独自性をもちつつ連携して連続的に業務を行い、患者さんの治療を行うというミッションのもとで行われなければなりません。

ここでいえば外来と他の部署との連携がうまくできなければ、ながれが止まり不都合や無駄が生まれ、生産性が落ちます。医療事故やクレームも増加することになるでしょう。

部署間コンフリクトは、4つめ目の「部署の領域」でのマネジメントを行う段階で発生します。いわゆる部署マネジメントだけではなく、部署間のマネジメントが必要な理由です。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-2-20 0:00:00 (712 ヒット)


News : (15FEB04)業務分析による業務量評価

課題発見のための実施項目は以下のものです。
(1)課業分析
(2)個人別能力評価
(3)職員アンケート実施
(4)作業日報作成(1ヶ月間)
(5)業務フロー分析
(6)問題点整理

以下の課題のため、課業分析及び評価を行います。
(1)業務の平準化
(2)仕事の個人別偏差の解消
(3)業務の標準化
(4)個人技術技能向上
(5)付加価値業務の実施
 〇愽鹸浜
 意見具申

評価の後は、以下の事項が必要となります。
(1)職務基準の作成
(2)マニュアルの整備
(3)個人評価及び教育
(4)他部署との連携強化
(5)経営資料の作成及び質的向上
(6)課題発見能力の向上
(7)人員配置転換
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-2-19 0:00:00 (832 ヒット)


News : (15FEB03)部署間コンフリクト(2)

3つ目は「部門の領域」です。

医局、薬剤部、看護部、診療支援部(パラメディカル)、事務部などがその対象です。病院の方針を受けて、医局はどう動けばよいのか、また看護部は何をすればよいのか、診療支援部の目標はなにか、事務部のテーマは何かといったことが議論され決定されなければなりません。部門マネジメントが正しく行われなければ、病院方針を達成することや、現場で随時発生する問題解決、継続的な改革が行われない可能性があります。

そして4つ目です。「部署の領域」が該当します。

各部署は各部門の目標を背景に運営されます。看護部でいえば、病院方針から看護部方針が設定され、さらに各師長を通じて部署が管理されています。外来、各病棟、手術室等において看護部として一体であるものの、それぞれの業務は大きく異なり、独自性を以て各部署は運営されています(続く)。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-2-18 0:00:00 (684 ヒット)


News : (15FEB02)部署間コンフリクト(1)

病院を運営するときに、私たちは4つの病院マネジメント領域を考えます。定義してみれば当然のことですが、敢えて列挙し、一つひとつの管理状況を確認。そして4つめの領域で生まれる部署間コンフリクトに注目します。

4つの領域の1つ目は「組織全体の領域」です。病院全体の進む方向や戦略を決定する領域であり、どのような診療をどのように行うのかを決定するマネジメントです。この領域での意思決定が正しく行われなければ、病院は進む方向を間違えます。また、財務的な判断の誤りにより設備投資を行えば、資金を回収できず病院経営が行き詰ることもあります。経営企画や財務に長けたスタッフを置き、正確な情報収集による的確な判断を行わなければなりません。

2つ目は「業態固有の領域」です。1つ目と一体として行われることが通常ですが、例えばDPCはDPCなりの、回復期は回復期なりの、医療療養病床は医療療養病床なりのそして精神病床も同じように精神病床なりの政策や展開があり、制度に大きく影響を受けます。制度を熟知した者により適切な処理が行われなければなりません。このマネジメントにも大きな力を入れる必要あります(続く)。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-2-11 0:00:00 (812 ヒット)


News : (15FEB01)消費税が増加することについて

消費税が増加することで、病院の場合には損税が発生します。

社会保障費に消費税が課せられていないために、費用の支出に対して支払った経費に対する消費税を控除することができず、すべて病院の負担となるからです。社会保障費に消費税を課すという意見もありますが、それは受診抑制を起こすことになり、どうかといわれています。

医療だけ0課税の消費税による軽減税率を適用し、費用にかかった消費税を還付して欲しいという意見もありますが、それをすると大きな財源不足になるので、導入は見送ることになるでしょう。

病院は、とても厳しい環境に置かれています。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-2-1 0:00:00 (676 ヒット)


News : (15JAN08)職場内教育

本来は、教育の標準があり教育が院内で行われることが必要です。
教育標準としてはマニュアルやチェックシート、職務基準などがあげられます。

しかし、現状において貴院には、それらは整備されておらず、病院として「各職種はこの知識が必要である」といったレベルの定められた教育標準が存在していません(一部プリセプティングを行うためのチェックシートは存在し、実際に活用されています)。

したがって、貴院では職場内教育は、上司が気付いた点について上長が本人に指摘をして修正するということが不連続に行われている現状があります。

日々、組織を運営するときに、必要な指導が日々行われ職場内教育が実施される必要があります。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-1-30 0:00:00 (816 ヒット)


News : (15JAN07)情意考課について

組織の一員としての自覚を持って、どのように仕事にとりくんでいたかを評価する
ものです。

情意考課は、4つの側面から組織の一員としての自覚を問う評価です。

基本となるのは、規律性・責任性の2つの要素です。

この2つの要素が欠けていると、組織は崩壊し、社会的にも迷惑をかけることにつながりかねません。

規律性とは、服務規律や職員としての行動規範を守って仕事をしている姿勢を評価します。

責任制とは、自分に与えられた職務上の守備範囲をやり遂げよる意欲を持って仕事に臨んでいる姿勢を評価します。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-1-25 0:00:00 (688 ヒット)


News : (15JAN06)部門別損益計算について

財務会計における損益計算は、医療機関単位でこれを行います。

しかし、管理会計においては医療機関をさらに部署別(部門別)に区分し、損益計算を行わなければ、どの部署が利益を出しているのか、損失を出しているのかを管理することができません。 

多くの病院においては、盛んに部門別損益計算を導入が行われてきました。

部門別損益計算は文字通り、部門別の損益を把握する手法です。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-1-22 0:00:00 (669 ヒット)


News : (15JAN05)持参薬管理の事例研究

持参薬管理の手順は以下のものです。

(1)患者さんが入院する
(2)入院した患者さんが持参した薬剤を看護部から薬剤部が受け取る
(3)現物を見ながら持参薬管理表を作成する
(4)当初連絡のあった薬情と相違する場合には、薬剤部から医師に連絡を行う
(5)医師からは事前の薬情から、薬剤が切れた場合にはこの薬剤を使うといういう準備をしたうえで処方が出されている

このながれのなかで、看護部が薬剤師を探す理由として、早期に持参薬管理票を作成してもらい、服薬をさせたいということがあると推定すると、下に降りてもシャッターが閉まっているので、、薬剤師がDI室、各病棟、にいるかどうかを電話をかけて探すことになり、それが不効率な時間であるとしていると考えます。

であれば、早期に薬剤師が上記の(2)の作業に入ることが大切です。

そのためには、当日入院する患者情報を早く把握し、その準備をまず一番に行えば対応できることになります。

DI室に既に入院患者の予定が貼ってあるので、タイミングをどうとるかという問題であると考えます。

ただ、入院の時間が判らなければ、結局時間のロスをなくすために薬剤でも別の仕事に入ることになります。

看護が電話をかけ、探す時間をなくすことができるように、薬剤部との間でどのようなルールをつくるのかについての対応をしっかりと行うことにより問題の一部は解決します。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-1-20 0:00:00 (673 ヒット)


News : (15JAN04)SPCを使った病院再生

病院再生の基本は2つあります。状の営業キャッシュフローを改善することと、財務キャッシュフローを改善することです。

営業キャッシュフローを改善するためには、医業収益を増加させなければなりません。
医業費用を大きく削減することが困難だからです。そのためには患者を増加させなければなりません。単価をあげることは難しいことが理由です。

したがって、病院再生の増患対策が大きなキーワードになります。

さらに財務キャッシュを改善するためには、資金を新たにつくる必要があります。そ
のためには有休資産を譲渡すること。あるいは保有する土地や建物をファンド等の第三者に譲渡し、キャッシュをつくり返済を行ったうえで、キャッシュフローの改善を行うことになります。

ある意味、簡単ではありますが、それでも財務キャッシュフローの改善が、リースバックのための家賃を膨らませ、営業キャッシュローを悪化させることになり、なかなか難しい結果を生み出すことにもなります。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-1-18 0:00:00 (826 ヒット)


News : (15JAN03)利益は患者評価の証

資本主義社会においては、利益が生まれなければ病院は維持できません。

病院が維持できなければ地域医療を継続することはできません。

ここに、利益を得ることが如何に大切かが判ります。

利益=適正利益であり、あらゆる利害関係者がメリットを得て、さらにそのうえで残る利益をいいます。

病院の職員は達成感をもって医療の質を高め、患者がメリットをとる。業者にも適切な支払を行う。

そのためには明確な戦略と徹底した管理を行うことで職員の力を最大限発揮させるマネジメントが行われる必要があります。

医療の質を高め生産性を向上させ、合理的な医療を行うことにより高い成果をえて患者から評価される。

結果、表版となり患者が集まる。そして利益がでるという構造です。

このながれをどのようにつくりあげていくのかについての議論が必要です。

利益を意識しながら医療を行うことは、医療と財政のバランスとること。

逆にいえば、あらゆる改革により、医療の質を高めていけば、結果として利益が出る、ということでもあります。

何れにしても利益を出すことにテーマをしぼり、徹底した管理を行うことが求められています。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-1-15 0:00:00 (680 ヒット)


News : (15JAN02)院内広報

院内報発行にあたって、

(埆犬呂任るだけ多くの職員が関与すること
外部にも出ることを想定した情報管理を行うこと
5佞乏杏瑤謀舛┐襪海箸有用である情報を掲載すること
ど賊,瞭常活動を通じて、安心信用信頼を得ることができるかどうかを念頭において編集をすること
テ票圓垢戮討北嵳綸に役に立つことを意識すること

などに留意する必要があります。

また、院内報をどのように配付するのかも重要な検討事項です。

院内のどこに置くのか、どのような告知を行うのか、連携先や関係者にどのように配付するのかといったことについても計画しておかなければなりません。

院内報を印刷したけれども大量に残ってしまった、ということがないようにしなければなりません。

配付先のリストをつくり、確実に配付することも当然に実施されなければなりません。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-1-12 0:00:00 (649 ヒット)


News : (15JAN01)イベント続き

平成27年には介護報酬の改定があり、平成28年には診療報酬の改定があります。そして29年には消費税10%となり、さらに平成30年には医療介護報酬同時改定があります。

この4年間で医療介護環境は劇的に変わることになるでしょう。

各病院や移設は心して業務に邁進する必要があります。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2015-1-10 0:00:00 (656 ヒット)


News : 平成26年11月27日付日本経済新聞に、弊社代表石井友二の記事が掲載されました

平成26年11月27日付の「日本経済新聞」に、ホワイトボックス株式会社代表取締役社長 石井友二の記事が掲載されました。


 主な内容

 ■医療・介護施設の経営とヘルスファンドの活用 

    〜危機感持って生き残り戦略を〜



詳しくは、こちらのPDFをご参照ください → 平成26年11月27日付「日本経済新聞」掲載記事


投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-12-3 23:44:00 (771 ヒット)


News : (14NOV01)利益と現金について


収益−費用=利益である。

ただし、収益のなかには、未回収の債権があり費用のなかには、未払の費用がある。

現金残高と利益は一致しない。

利益がでていても、未収入金の回収ができなければ現金はない。

費用の支払を遅らせれば現金はある(限界がある)。

費用には当初支出して費用を経年で負担するものがあるため、費用が発生するが現金支出がないものもある。

「利益は意見であり、現金は事実である」。

病院関係者は、利益を出すだけではなく、現金をどのように拡大していくのか、維持するのかについて考えることが必要だ。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-11-15 0:00:00 (870 ヒット)


News : (14OCT08)病院マネジメント


(1)病院としての方向や計画をもつ
(2)医療の財政のバランスのなかで業務改革を推進する
(3)病院は個人を支援できる仕組みをつくる
(4)体系的な教育をする
(5)計画通りに進んでいるのかを常にチェック
(6)修正行動を組織的にとる
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-10-24 0:00:00 (896 ヒット)


News : (14OCT07)病院におけるマネジメントの流れ


医師は外来、病棟、検査等々において、スタッフや施設をうまく活用して患者を診ていかなければならない。

科学者である医師がマネジメントスキルを向上させることで、経営資源が活用され、病院機能は向上する。

さらに、それらを統括する病院全体のマネジメントが必要。両者の統合を図る。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-10-21 0:00:00 (835 ヒット)


News : (14OCT06)7対1医療改革


医療制度改革や診療報酬改革の背景に何があるのか。

マクロを認識した上で何をしなければならないのかについて話をします。

財政の解説、医療制度の概説、今の日本で医療介護は戦国時代に置かれていること、個人の技術技能の向上と仕事の仕組みの見直しをしなければならないこと、増患、単価アップ、生産性向上が戦略の軸であること等が、その内容です(7対1医療改革で変わる医療機関)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-10-20 0:00:00 (835 ヒット)


News : (14OCT05)介護第二世代の時代


介護は新しい時代を迎えた。それを我々は介護第二世代という。
(1)超高齢化社会は、弱みではなく強み
(2)医療介護は成長産業と位置づけられているが介護は視点が異なる
(3)一般企業が介護事業をコストセンターとして捉え介護事業への参入を行い、そのなかで新しい商製品サービス、システムを確立する必要
(4)世界に先駆けてこの分野で日本が優位性を確保し、後に続く世界の高齢化に向けて価値創造を行うことが日本の成長戦略となる
(5)多くの介護事業はこの領域に活路を見出す必要
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-10-18 0:00:00 (851 ヒット)


News : (14OCT04)介護側のメリット


医療制度改革において、介護側にメリットがあることが多い。

(1)7対1、地域包括ケア病床、医療療養病床に在宅復帰率が明確にされたこと
(2)7対1の病床は、10対1や地域包括ケア病床に形をかえたこと→次回改定で10対1の在宅復帰率が強化されると想定
(3)7対1の病院のなかには、酸素やモニターで重症度をクリヤーしているところがあるが、何れ実態が明確になること→本当の急性期が残り、在宅医療、そして介護のニーズはより高まる
(4)総じて在宅医療・介護が増加し、地域包括ケアシステムが本格的に稼働するきっかけとなること
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-10-12 0:00:00 (861 ヒット)


News : (14OCT03)頭打ちになる前に


2030年で高齢者の増加は頭打ちになり、医療費は頭打ちになる。

結果として医療機関の優劣がつき、淘汰が本格的に始まる。いまのうちから環境に柔軟に適用できるシステムをつくりあげておく必要がある。

そのためには今から準備を行わなければ間に合わない。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-10-10 0:00:00 (774 ヒット)


News : (14OCT02)10月から病院で起こっていること


(1)重症度の低い患者の退院
(2)90日越えの入院患者は地域包括ケアや医療療養病床に転棟か在宅→社会的入院の排除
(3)短期滞在手術の患者の平均在院日数の計算から除外→実質的な在院日数を測定
(4)他の一般病院ではなく、在宅復帰の対象となる病院や施設への退院
(5)一般病床は治療を行う場とのポリシーを徐々に浸透させ病床転換を促すきっかけ
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-10-5 0:00:00 (750 ヒット)


News : (14OCT01)一日も無駄にできない


(1)医療は労働集約的知的産業、介護も人が仕事をする
(2)組織到達点を設定し、現状評価により構成員全員が課題を持つ
(3)期日を決め、できるだけ早期に成果をあげる必要
(4)個人技術技能向上と仕事仕組み見直しがキーワード
(5)そのための道具づくりを怠らない
(6)決めたことは必ず実行する→そのためのリーダーシップと統治が必要

厳しい日本の未来を迎えるにあたり、残された時間は少ない。できるだけ早期に現状を見直し、改革を進めた組織だけが残る。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-10-2 0:00:00 (791 ヒット)


News : (14SEP08)自己資本比率とは

自己資本比率は病院の借入依存度を見るための指標です。自己資本比率は、病院が総資産の何%の自己資本を持っているかどうかを示しています。

この指標が高ければ高いほど、他人資本への依存度が低い安定した資本構造であるといえます。他人資本が大きければ返済のための資金を用意する必要がありますし、借入金等から発生する金利負担も大きくなりますので、自己資本比率は高い方が資金の安全性から好ましいということができます。負債比率とは表裏の関係になります。
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-9-22 0:00:00 (847 ヒット)


News : (14SEP07)職員採用のポイント(2)


(3)性格
「明朗、快活であり組織人として的確」という評価が通常です。面談ですべての性格を把握することは困難ですから、少なくとも面談のときには、節度をもったうえで、このように振る舞う人を採用することが正解です。
(4)コミュニケーション能力
面接のときの受け答えが、とぎれとぎれであるのは、熟考する性格である、とか慎重なのだろうということではなく、こちら側の質問に答えるため考える時間は数秒で十分だという認識のもと、「会話がよどみなく続く」かどうかを観ることがよいでしょう。
(5)求める職種の技術技能です。
職種に関する技術技能を保有するかどうかは、職種毎に行う仕事やそのレベルを記載した職務基準などを用意して、実際にそれらに対する質問に答えてもらうことや、話のなかかから必要な能力をもっているかどうかを判断します。
上記全体をバランスよく評価し、組織にとって最適な職員を採用されることを期待しています。             

(アルフレッサ 病診診療所マネジメント羅針盤より)

投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-9-20 0:00:00 (776 ヒット)


News : (14SEP06)職員採用のポイント(1)


医療は労働集約的知的産業であるといわれています。医療機器を使うことも、投薬するこことも処置をすることもすべて人が、取扱います。組織の成果は仕事の仕組みと個人の技術技能により成立しますが、仕事の仕組みも個人の技術技能があってこそ、あるべきかたちに整理され調整され、成果を高めるように機能します。

しがたって職員の採用に当たっては、個人の技術技能をしっかりと評価し、それが組織の求めるものであるかどうかを見極めて採用することが必要です。採用のポイントは以下のものです。

(1)笑顔・挨拶・服装
笑顔を持っているか、挨拶できるか、そして服装(身だしなみ)は主観的なものであり、個人の価値観に依存します。「社会人として最低限のレベルをもっている」その組織のなかで判断のレベルを合せる必要があります。
(2)態度
これも評価者の主観ですが、「一緒にいて心地よい」というレベルを組織で議論し、このような人、という定義を決めることが適当です。してはいけないことをしていないかどうかをチェック項目とすることが有益です。

(アルフレッサ 病診診療所マネジメント羅針盤より)
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-9-16 0:00:00 (843 ヒット)


News : (14SEP05)病院改革について(2)

なお、病院は人が運営するものであるから、これらのながれについていける職員を数多くつくりだすことが不可欠。したがって時間はかかるが、人材育成を行うための仕組みをつくりあげていくことも念頭におかなければならない。

上記の活動を躊躇せず実行することが、地域住民への貢献である、という考え方を理解できる多くの職員を糾合する活動も必要。院内で育成すること、外部から採用することを含め、積極的に取り組まなければならない課題である。とりわけ看護師の高い質が医師業務に影響を与えることが明確であり、看護師教育や新たな採用をし続けることは自明の理。こうした取り組みを上記に併せて行うことが今回の改革のなかに黙示的に含まれている。

何れにしても、改革は1年では終わらない。今回のワーキンググループはきっかけをつくり、そのきっかけが定着して、新たな価値を生むための支援を行うことを役割としている。改革を進めている間にも、時代は動き、病院運営上新たな障害や、乗り越えなければならない新たな課題が生まれてくることは明らか。平成28年の診療報酬改定は、おそらく耳を疑うものになると想定される。

既に低所得者の軽減措置が一部消失し、自己負担が2倍になったことが、社会保障費抑制の動きは益々強くなると想定される。どのような環境にも対応できる柔軟な組織をつくり続けなければならないことは明らか。いつまでに完成するということはない活動が病院改革である。

そのスタートを切ることが遅れれば遅れただけ、成果を得る時期が遅れることを皆が理解することが適当だ。2年間はとても短く、しかし、ある程度の時間であるので、うまく活用しながら、必ず目標を達成しなければならない
投稿者: DTB Support 投稿日時: 2014-9-13 0:00:00 (756 ヒット)

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